2015年 05月 05日
歴史は誰が創るのか |
『日本人を狂わせた洗脳工作 いまなお続く占領軍の心理作戦』と『閉された言語空間―占領軍の検閲と戦後日本』を斜め読みしました。
中国と韓国が主張していることの元は、GHQの方針にあったということを納得できました。興味の無い方はスルーしてください。
参考資料を貼り付けておきますが、チャンスがあれば関連図書をお読みください。
報道関係者は、未だに自己検閲をしているのかもしれません!
戦争に対する罪の意識を日本人に植え付ける計画、そのように洗脳する計画のことである。これは検閲とともに、アメリカ軍の占領政策の柱だった。
GHQは、日本が再びアメリカの脅威とならないよう、徹底した情報・教育面からの洗脳工作を行なった。それは日本人自身が日本人を全否定するよう誘導し、日本を断罪することによってアメリカの正当化を図ろうとするものだった。
アメリカがなぜ日本を戦争に追いこんだのか、なぜ明確な国際法違反である原子爆弾を使って日本人を大虐殺したのか・・・、などを指摘されたらアメリカは説明できない。そこでアメリカは言論を封鎖し、日本人に自己否定するように洗脳したのである。いまだにこのマインドコントロールから脱していない日本人がやたらと多い。
GHQは、あらゆるマスコミを検閲し、以下のような情報を映画、ラジオ、新聞、書物などで徹底的に流し続けた。
「太平洋戦争史」
昭和20年(1945)12月8~17日の間、日本のすべての日刊新聞は「太平洋戦争史」なる捏造した歴史を毎日掲載させられた。わざわざ開戦の12月8日を選んで全国紙に、一斉に連載を開始させたのだ。この史観のベースとしたのはアメリカの戦時プロパガンダの歴史編集文書「平和と戦争」である。
「平和と戦争」
この歴史の見方が今日本の歴史教科書で教えている「太平洋戦争」の根本に横たわっている。
この歴史観というのが、米英の民主主義と日独伊の全体主義、この正義と邪悪の戦争が第二次世界大戦だったという噴飯もの。朝日新聞をはじめとする反日マスコミはいまだにこの歴史観を叫び続けている。
また「太平洋戦争史」では、「南京大虐殺」と「マニラの虐殺」を挙げて、日本軍の悪逆非道を強調した。これによって、それまで「皇軍」だといってきた、あるいは「動議の戦いには負けていない」と考えていた日本人に明らかに道義がないことを刷り込もうとした。
「真相はかうだ」
「太平洋戦争史」をドラマ化したもの。これを昭和20年12月9日~昭和21年2月にかけて、約2ヶ月間、日曜午後のゴールデンアワーにNHK第1、第2で放送され、再び続いて再放送された。この「真相はかうだ」は「真相箱」、さらに「質問箱」と名称を変えて、同種の番組は昭和23年8月まで約3年間続けられる。
「インフォメーション・アワー」
昭和23年1月から毎週「新しい農村」などを放送。
「宣伝映画」
日本の戦争犯罪を告発する宣伝映画が9本もつくられた。「犯罪者は誰か」(大映)、「喜劇は終わりぬ」(松竹)、「わが青春に悔いなし」(東宝)などである。表面は日本人が自主的に作ったように見せかけながら日本人に罪悪感を植えつけようとした。その観客動員は延べ3000万人にも達した。
上記の内容はどれも似たり寄ったりで、次のようなことが延々と教えられた。
大本営は嘘ばっかりで日本国民は軍部に欺かれて侵略戦争に誘導された
日本は戦争中にこんな残酷なことをした
原爆投下は予告を日本の指導者が無視したから落とされた
日本を救うため、100万のアメリカ兵を救うためアメリカは原爆を落とした
広島と長崎は軍事都市だったから原爆投下の目標にされた
日本国民は過ちを反省すべきである
日本は悪い国で、好戦的で、愚かで、アメリカの平和への努力を認めないまま戦争に突っ走っていった
ポイントは何かというと、敵はアメリカではない。敵は軍人だ。あなた方の中にいる日本人なのだ。一部の軍国主義者と政治家が侵略戦争に国民を駆り立てたのだ、ということである。
今日、反日日本人が主張している内容とまったく同じである(というよりこういった連中の主張はウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムの意図を忠実に守っているだけの話)。これらプロパガンダが巧妙だったのは、全部が虚偽ではなく、真実の中に虚偽を混ぜていたことである。戦争に負けていたので体験者は真実を言うことができず、マスコミ、政治家、役人は保身のためGHQに逆らうことはしなかった。
戦後60年経ってもまだマインドコントロールが解けずに、「日本は侵略した」「日本が悪かった」と思い込んでいる日本人が多数いるのはご存知の通り。
この時期に読売新聞は「恥ずべき南京大悪暴行沙汰」なる記事を載せたが、これが虚構の「南京大虐殺」の初出であった。
チェコ出身の作家ミラン・クンデラは次のように語っている。
「一国の人々を抹殺するための最初の段階は、その記憶を失わせることである。その国民の図書、その文化、その歴史を消し去った上で、誰かに新しい本を書かせ、新しい文化をつくらせて新しい歴史を発明することだ。そうすれば間もなく、その国民は、国の現状についてもその過去についても忘れ始めることになるだろう」
まさしくGHQが日本に行なったのはこのことである。
日本の教科書を見ればわかるが、アメリカのプロパガンダである「太平洋戦争史」が歴史観の源になっている。ここに歴史教育の歪みの原点がある。
こうして日本のマスコミ界や教育界、歴史学会は、他人によって強要された物語を自分の物語として語る傾向を持つようになった。初期の対日占領政策を拡大再生産してきたのが日教組であり、マスコミであり、知識人だった。その延長線上に「従軍慰安婦」「三光作戦」「南京大虐殺」といったプロパガンダが出てくる。
検閲指針
「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として30項目からなる検閲指針がまとめられ、連合国批判、東京裁判批判につながる一切の言論が封じ込められました。
1.SCAP-連合国最高司令官(司令部)に対する批判
2.極東軍事裁判批判
3.SCAPが憲法を起草したことに対する批判
4.検閲制度への言及
5.合衆国に対する批判
6.ロシアに対する批判
7.英国に対する批判
8.朝鮮人に対する批判
9.中国に対する批判
10.他の連合国に対する批判
11.連合国一般に対する批判
12.満州における日本人取り扱いについての批判
13.連合国の戦前の政策に対する批判
14.第三次世界大戦への言及
15.ソ連対西側諸国の「冷戦」に関する言及
16.戦争擁護の宣伝
17.神国日本の宣伝
18.軍国主義の宣伝
19.ナショナリズムの宣伝
20.大東亜共栄圏の宣伝
21.その他の宣伝
22.戦争犯罪人の正当化および擁護
23.占領軍兵士と日本女性との交渉
24.闇市の状況
25.占領軍軍隊に対する批判
26.飢餓の誇張
27.暴力と不穏の行動の扇動
28.虚偽の報道
29.SCAPまたは地方軍政部に対する不適切な言及
30.解禁されていない報道の公表
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムとは、民間情報教育局(CI&E)によって展開された、日本人に戦争の罪悪感を植えつけ、民族の誇りと自尊心を奪い、再びアメリカおよび連合国の脅威とならないよう、無力化、弱体化させることを目的とした計画です。
民間検閲支隊による検閲と民間情報教育局による宣伝が相乗効果を発揮し、戦前の日本人の歴史観、道徳観は変えられていきました。
ある特定の歴史家が、反対者の歴史観に対して、否定的な印象を広く一般に植え付けるためのレッテルとして用いることがある。この用法による「歴史修正主義」とは、「客観的な歴史学の成果を無視し、都合の良い過去は誇張や捏造したり、悪い過去は過小評価や抹消したりして、自らのイデオロギーに従うように過去を修正するもの」であったり、「既に修正された歴史観の再修正をするもの」という意味で使用される。つまり、意味内容としては、ほぼ「否認主義」の類義語・同義語として用いられている。
従来の歴史観を持つ者が、違う歴史観を唱えた人物に対して、特定の史料の矛盾を根拠に仮説全体を否定しているとし、特にその背後に特定のイデオロギーによる「ねじれ」が働いていると判断した場合、その歴史観を「否認主義」や「歴史修正主義」と呼ぶことが多い。
また、実証的・客観的・論理的・科学的・学問的に構築された歴史学のモデルから逸脱し、特定のイデオロギーに沿って独自の修正を加えている思想・歴史観であるとして蔑称するときに用いられることもある。
ただ一部の人間に都合のいい修正の場合は「再評価」などと言われることもある。
元々歴史修正主義とは上記にある「歴史学における用法」のように「新たに歴史を検証する試み」であり、否定的な意味は持っていなかったが、西欧においてホロコースト否認論者たちが自らを「歴史修正主義者」と規定したことから、否定的な言葉として使われるようになった。日本では1990年代後半から、南京大虐殺などの存在を否定する勢力を、それを肯定する側が批判する言葉として使うようになり、これは西欧のホロコースト否認主義の連想が働いたためとも言われている。
日本の状況についてケント・ギルバートは、「従軍慰安婦問題をはじめ、日本の近現代史では後から創作された話が、世界で「正しい歴史」として認識され、それを否定する側が「歴史修正主義者」として非難されてきたとし、例えば日本が東南アジア諸国や中国大陸で「侵略戦争を行った」というものがあるが、これは戦後占領政策としてGHQ(連合国軍総司令部)が世界中に広めたプロパガンダであり、後にダグラス・マッカーサーは「日本の戦争は、安全保障(自衛)が動機だった」と米上院の特別委員会で証言までしており、日本はこのような近現代の間違った歴史認識の修正を堂々と主張すべきである」と述べている。
by centeringkokyu
| 2015-05-05 00:15
| 社会